無線機のメリット

無線機・トランシーバーは、ふだんあまりお使いにならない方には、タクシーやバス、警察や消防など特別な業種用途で使われるものと思われがちです。けれど最近では、身近なところで見かけられることが多くなりました。特に人や物が集まるところでは必携と言われるほど。 無線機がどこで、だれに、どのようにに使われているか。またその効用について。 そして、50年以上の実績をもつJE・ジャパンエニックスならではの購入のメリットをご案内します。

業務の効率化

業務の効率化

サービスの品質向上

サービスの品質向上

危機管理・BCP対策

危機管理 / BCP対策

複数人に同時に送信できるので、情報が素早く共有できます。 そのため業務効率、サービスの品質も向上。 送信操作もPTTボタンを押して話すだけ、と簡単です。

携帯・固定電話とは異なり、毎月の基本料金や通話料がかかりません。 ※一部通信費などのランニングコストが必要な無線機もあります。

携帯・固定電話と異なり、自営通信網を確立している為、迅速かつ正確な情報伝達が可能とされます。 防災・BCP用途についてはこちらのページ

当日の急な仕事でも自由に使える。レンタルなど配送を待たずに、返却日を気にせずに使用できるのでスケジュールが組みやすい。

使用頻度が多いお客様は自社購入の方がお得なケースも。レンタルと比較してみたい方はご相談ください。

豊富な種類の中から、お客様の仕様にあった最適なアクセサリをご提案致します。

オーダーメイドの為、台数・サイズ・カラー・などご希望通りのお客様専用ケースが作成できます。 会社名・ロゴ入れも可能。詳細は「オリジナル無線機収納ケース」にてご案内しております。

無線機に管理番号や会社名などを刻印するLPS(レーザープリントサービス) or オリジナルシール(カスタムシール)を貼り付けることにより、管理もらくらく。

無線機の分類

分類短距離中距離長距離全国
名称特定小電力トランシーバー簡易業務用無線機(登録局)簡易業務用無線機LTE(IP)無線機/MCA
分類・短距離分類・中距離 分類・長距離 分類・全国
免許申請不要で中・長距離無線機と比較してローコストなので、手軽に導入できます。 小型・軽量で携帯性にも優れています。 アンテナ内蔵タイプ、カードタイプ等、デザインやカラーも豊富です。業務用として多く使われていますが、簡単な登録手続で使える登録局はレジャーでもご利用可能です。長距離ほど電波は飛びませんが、小型・軽量なモデルが多く、携帯性に優れた無線機です。堅牢で高性能、耐久性も優れています。防水・防塵性も備わっておりほとんどの業務に対応できます。デジタル、アナログ、併用機と3種あり、また業務用とレンタル / 個人のレジャー用とで種別が異なります。全国エリアに対応しています。 LTE無線機は携帯電話会社のキャリアのパケット網を使用するため、携帯電話と同等のエリアが確保できます。 また、免許の取得が必要です。(MCA無線は要免許)
距離~500m(~2階)~1km(~10階)~5km(~30階)日本全国
通信費不要不要不要

必要(月額利用料)

免許不要不要必要(一部不要)不要(一部必要)

簡易業務無線機

■免許局(業務用)と登録局(業務・レンタル用)

免許局(業務用)

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免許局

  • ● デュアル機(アナログ35ch/デジタル65ch)
  • ※アナログ機の使用期限は2024年11月30日で終了
  • ● デジタル専用機(65ch~85ch)
  • ● 中継器の利用が可能
  • ● 免許必要
  • ● 免許人内での通信
  • ※同じ会社(=免許人)に所属する人だけで通信可能

■ デジタル簡易無線機の高度化への関係省令が2023年6月1日付で交付、施行されました。
これによりデジタル簡易無線中継器が誕生しました。

デジタル簡易無線システムについて

登録局(業務・レンタル用)

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登録局

  • ● デジタル専用機(陸上利用30ch~82ch/上空利用5ch~15ch)
  • ● 免許不要(ただし登録申請は必要)
  • ● キャリアセンス機能が必須
  • ※混信防止のため、その周波数を他に使用している(通話中)場合は、送信ボタンを押しても電波化送信されない機能
  • ● 登録局同士なら、異なる会社とも通信可能(ただし無線局の運用の特例に係る届出書が必要)

■登録局制度 電波法の改正により、デジタル簡易無線の登録局に限って 登録人以外の者でも使用することができるようになりました。
これにより、レンタルでの使用やレジャーなどでの個人使用が可能となりました。

簡易業務無線機のデジタル化

テレビのデジタル化と同様に、電波の有効利用のため簡易業務用無線もデジタル化されます。

アナログ簡易無線機は(平成34年または令和4年)2022年11月30日以降、使用できなくなります

2021年9月1日制度改正により、(令和6年)2024年11月30日 までに延長されました

アナログ簡易業務用無線機は2024年11月30日をもって使用終了となりました。

アナログ/デジタル両モード搭載の簡易業務用無線機は、アナログ方式の周波数を発射できないよう、弊社等で無線設備の改修(アナログ方式の周波数の停波措置)を行っていただくことで引き続きご利用いただけます。